Office 365やGoogle Appsなど、クラウドサービス導入前に検討すべきセキュリティとは?

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2016.02.26

スマートフォンやタブレット端末といったスマートデバイスの業務利用が進むにつれ、オンラインストレージやOffice 365、Google Appsといったクラウドサービスを利用する企業が増えています。

スマートデバイスでクラウドサービスを利用する際、考慮しなければならないのがセキュリティ対策です。今回は、日本の企業でも利用が広がるクラウドサービスのセキュリティリスクや事前に採るべき対策などを解説します。

日本企業の38.7%が利用しているクラウドサービス

クラウドサービスは、今までPCで利用していたデータやソフトウェアが、インターネットを介し、サービスとしてユーザーに提供されます。ファイルの保管やデータ共有、電子メールやスケジュール管理、そして顧客管理や財務会計などのソフトウェア機能が利用できます。

クラウドサービスには、インターネットにつながる環境であれば、いつでも・どこでも仕事ができ、業務の効率化や多様なワークスタイルに対応できるメリットがあります。また、設備投資が不要で、従来のシステム保守・運用負荷が大幅に軽減されることから、ITコストの効率化と低減が図れることも魅力の1つです。

平成27年度版の「情報通信白書(総務省)」によると、一部でもクラウドサービスを利用していると回答した企業の割合は38.7%。利用されているサービスの上位は、ファイル保管・データ共有46.3%、電子メール44.4%、情報共有・ポータル31.8%。この調査結果から、いつでも・どこでも仕事ができる環境の整備にクラウドサービスが活用されていることがわかります。

クラウドサービス活用にはスマートデバイスのセキュリティが必要不可欠

利用企業が増え続ける一方、クラウドサービスの利用に踏み切れない企業も少なくありません。平成27年度版「情報通信白書(総務省)」によると、34.5%の企業がクラウドサービスに情報漏えいなどのセキュリティリスクに不安があると回答しています。

企業内でのクラウドサービスの活用が増え続けることを考えれば、クラウドサービスにアクセスする端末のセキュリティ対策は必要不可欠です。特に、出先や自宅からクラウドサービスにアクセスできるスマートデバイスは、紛失・盗難時の情報漏えいリスクが非常に高いといえます。また、スマートデバイスのOS / アプリケーション / ウイルス対策ソフトの脆弱性を突いた攻撃によって、クラウドサービスや企業内の情報が漏えいすることも考えられます。

こうした事態を未然に防ぎ、クラウドサービスを活用するためには、全社のスマートデバイスに対して、端末管理・セキュリティ管理・盗難・紛失対策などのMDM(モバイル端末管理)を統合的に行える仕組みが求められます。

クラウドサービス活用のセキュアな利用を実現するスマートデバイス管理

スマートデバイスは社外での利用が多いため、従来のIT資産管理ツールで端末の状態の把握・制御ができません。そこで注目を集めているのが、クラウド型のスマートデバイス管理サービスです。クラウドなので、社内・外のスマートデバイスを統合的に管理でき、資産管理、使用アプリの制御、紛失・盗難対策などの機能を簡単に利用できます。

このクラウド型MDMサービスの中で、Windows / Mac PC と iOSデバイス両方に対応し、IT資産管理とMDMの機能を提供しているのがサイバネットシステムの「PC&モバイル管理サービス」です。1つの管理ポータルで、マルチデバイスの管理が行え、スマートデバイスに必要なMDM機能も利用できます。

デバイスの状態や利用アプリの情報を取得し、さまざまな管理・制御が行えます。たとえば、「ポリシー違反のデバイスの検知」「許可されていないアプリの利用制限」「ウイルス対策ソフトなどのセキュリティ設定の自動診断」「紛失・盗難時のリモートロックやリモートワイプ」など。スマートデバイスでクラウドサービスを安心して活用できる環境を、コストと運用負荷を抑えながら、短期間で実現します。