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完全クラウド統合型3D CAD「Onshape®」販売開始のお知らせ

3D CAD設計に必要な全てをクラウド上で完結!共同編集機能やデータ管理ツールも装備され、設計現場のテレワークやチーム設計の作業効率を大幅に向上させます。

2021年08月26日

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サイバネットシステム株式会社(本社:東京都、代表取締役 社長執行役員:安江 令子、以下「サイバネット」)は、PTCジャパン株式会社(ピーティーシー・ジャパン、本社:東京都、以下「PTCジャパン社」)と日本における販売代理店契約を締結し、PTC Inc.(本社:米国 マサチューセッツ州、以下「PTC社」)のSaaS ソリューションである完全クラウド統合型3D CAD「Onshape(オンシェイプ)」の販売および技術サポートを2021年8月26日から開始することをお知らせいたします。

インストール不要!クラウドですぐに利用できる3D CAD

SaaS型製品開発プラットフォームである「Onshape」は、機械設計に必要な作業の全てをクラウド上で完結できる3D CADです。演算処理はすべてクラウド上で行なわれるため、高スペックな端末や最新のOSを用意する必要はありません。ソフトウェアをインストールする必要もなく、Webブラウザからログインするだけで、機械設計に必要な機能(パーツ、アセンブリ、図面、サーフェス、板金、ライブラリなど)が網羅された3D CADをその場で利用できます。テレワークで3D CAD設計を始める障壁を下げ、ワークスタイル変革を実現できます。

作成中のデータは世界中の拠点から共同編集が可能で、各拠点からの設計アイデアを即時に反映させることができるため、チーム設計を効率的に進められるのが大きな特長です。

SOC2 認証※1による二段階認証オプションや、AES-256※2およびTLS v1.2※3による暗号化でセキュリティも高く、設計者は安心してクリエイティブな仕事に集中することができます。これにより作業効率が改善し、製品品質や競争力の向上に寄与します。

完全クラウド統合型3D CAD「Onshape」操作イメージご紹介

他のCADにはないOnshapeのユニークな特長

コラボレーション機能:世界中の拠点から共同編集が可能に

クラウド上で同じ部品データを共有しながらリアルタイムで共同編集が可能です。遠隔地にいる他のユーザーが作成した設計データをタイムリーに確認でき、チーム設計の生産性が飛躍的に向上します。

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マルチデバイス対応:スマートフォン用アプリで3D設計が可能になり、利用シーンが拡大

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ブラウザとインターネット環境さえあればスマートフォンやタブレットなどの様々な端末からアクセスが可能です。

スマートフォンのアプリを使えば、CADデータを閲覧・編集できるため、営業の訪問先や製造現場など、どこでも利用が可能となり利用シーンが広がります。

PDM(製品情報管理)※4機能:設計の変更を可視化し、製品開発をより効率的に

大切な設計データの消失を防ぐデータ管理機能が利用可能です。設計データのバージョン管理も可能なため、設計データに加えた変更履歴や派生部品データの管理も容易に行えます。 プロジェクトの活動を地域別、プロジェクト別、リリースステータス別、ユーザー別に表示することもできるので、どのプロジェクトが最も活動しているかなどプロジェクトの状況を把握することも可能です。

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インストールやバージョンアップ作業なしに、常に最新版の3D CADで設計業務が可能に

アプリケーションのインストールが不要で、バージョンアップもクラウド上で行われるため、ハードウェアの定期メンテナンスやOS・CADソフトウェアのバージョンアップ作業など、設計業務には直結しない作業で要していた工数や手間を大きく削減できます。設計者の誰もが常に最新版を使用することができ、最適なパフォーマンスで設計業務が行える環境が実現します。

「Onshape」の価格

お問い合わせください。

オンラインセミナー

Onshapeの紹介セミナーを実施します。多くの方のご参加をお待ちしております。

日時 2021年9月10日(金)13:30~14:00
開催形式 オンライン(Web会議システムZoomを用いたWebセミナー)
対象者 ・クラウドで3D CADを利用したい方
・チーム設計を効率化したい方
参加費 無料(事前登録制)
お申込み

Onshapeの詳細については、下記Webサイトをご覧ください。
https://www.cybernet.co.jp/onshape/

注釈

※1: SOC2認証:SOCはService Organization Controlsの略で、サービス組織の統制という意味。SOCは1~3まで3段階に分類される。SOC2は企業が監査してほしいサービスやシステムを対象に、セキュリティや可用性などの統制を評価する。具体的には「セキュリティ」「可用性」「処理のインテグリティ」「機密保持」「プライバシー」の5つの指標があり、この中から任意の項目について評価を受ける。
※2: AES-256:米国国立標準技術研究所(NIST)が政府の標準暗号方式として選定したAESのうち、256ビットの暗号鍵を用いる方式。AESで用いられる3種類の暗号鍵の中で最も長く、安全性が高いとされる。
※3: TLS v1.2:TLS (Transport Layer Security)とは、 TCP/IPを使ったさまざまなサーバとクライアントの通信で、 セキュアなチャンネル(通信路)を利用できるようにする仕組みのこと。TLS v1.2は2008年に、ハッシュのアルゴリズムにSHA-256が追加され、認証付き暗号を用いたcipher suiteが利用可能な暗号化技術。
※4: PDM:Product Data Managementの略で、製品の図面、部品の構成、技術文書などの製品設計に関連する情報を一元管理するシステムのこと。製品開発の効率化に欠かせない。

PTC社について

PTCは、製品やサービスのイノベーションの加速、オペレーション効率や従業員の生産性の向上を実現するソフトウェア・ソリューションを提供し、世界の製造業が二桁の効果を生み出す支援をしています。PTCと幅広いパートナーネットワークが提供するデジタル・トランスフォーメーション ( DX )推進のためのソリューションは、オンプレミス、クラウド、純粋な SaaS プラットフォームを介して柔軟な導入が可能です。PTCは、よりよい世界を想像するだけでなく、実現するために貢献しています。
PTC社に関する詳しい情報については、下記Webサイトをご覧ください。
https://www.ptc.com/

PTCジャパン社について

米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。CAD、製品ライフサイクル管理 (PLM)、IoTアプリケーション開発プラットフォーム、拡張現実(AR)オーサリングソリューションの各テクノロジー ソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。拡張性と相互運用性に優れた製品設計ソフトウェア群の Creo、製品とサービスのライフサイクル全体にわたる製品コンテンツと業務プロセス一元管理のWindchill、工学技術計算の設計と文書化を同時に行える Mathcad、IoTアプリケーション開発プラットフォームのThingWorx、拡張現実(AR)オーサリングソリューションのVuforia、産業用接続プラットフォームのKepwareといった革新的なソフトウェア製品と、製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。 1992年3月設立。国内4事業拠点。
PTCジャパン社に関する詳しい情報については、下記Webサイトをご覧ください。
http://www.ptc-jp.com
※PTCの社名、ロゴマーク、Creo、およびすべてのPTC製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

サイバネットについて

サイバネットシステム株式会社は、CAEのリーディングカンパニーとして、30年以上にわたり製造業の研究開発・設計関係部門、大学・政府の研究機関等へ、ソフトウェア、教育サービス、技術サポート、コンサルティングを提供しています。また、IT分野では、サイバー攻撃から情報資産を守るエンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティなどのITセキュリティソリューションを提供しています。近年では、IoTやデジタルツイン、ビッグデータ分析、AI領域で、当社の得意とするCAEやAR/VR技術と組み合わせたソリューションを提案しています。
企業ビジョンは、「技術とアイデアで、社会にサステナビリティとサプライズを」。日々、多様化・複雑化する技術課題に向き合うお客様の課題を、期待を超える技術とアイデアで解決し、更にその先の変革へと導くことを目標に取り組んでまいります。
サイバネットシステム株式会社に関する詳しい情報については、下記Webサイトをご覧ください。
https://www.cybernet.co.jp/

本件に関するお問い合わせ:サイバネットシステム株式会社

内容について
CAE事業本部 営業統括部/野村
E-MAIL:caecloud@cybernet.co.jp
報道の方は
コーポレートマーケティング部/宮崎
E-MAIL:prdreq@cybernet.co.jp
投資家の方は
IR室/目黒
E-MAIL:irquery@cybernet.co.jp

※記載されている会社名および製品名は、各社の商標および登録商標です。