Netskopeを利用すれば、詳細に解析された通信のコンテキスト情報（ロケーションやアクティビティ）に基づき、企業で認めていないクラウドサービスの利用を制御したり、認めているクラウドサービスに対しても、クレジットカード番号やマイナンバーを含むファイルを勝手にアップロードできないように、ユーザーのアクションをコントロールすることができます。
コントロール活用例
活用例①
情報漏えいにつながる個人アカウントでのクラウドサービスの利用を制限
企業が導入しているクラウドサービスを、プライベートでも利用しているユーザーは少なくありません。この場合、個人のアカウントを使い、企業内の機密情報や個人情報が社外に持ち出される恐れがあります。Netskopeのコントロール機能を利用すれば、社内から個人アカウントを使ったサービスへのアクセスを制限でき、情報漏えいリスクを軽減します。
活用例②
許可しているクラウドストレージであっても重要な情報のアップロードを制御
企業が導入しているクラウドストレージサービスであっても、「個人情報」など特定の内容が含まれるファイルのアップロードを制御することができます。アップロードされるファイル内容をNetskopeがチェックし、「個人情報」や「機密情報」が含まれている場合、操作の禁止やユーザーへの警告などを実行します。
Netskopeで制御可能なBoxのアクション一覧
通信をNetskope経由にするとアカウントやデバイス情報、アプリ、ロケーション、アクション、コンテンツやデータに至るまで様々データをリアルタイムに取得し、細やかな制御をすることが可能です。クラウドストレージサービス「Box」では、次のような制御ができます。
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