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さまざまなシーンに適した屋内ARの開発ならWikitudeが
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ARアプリは設計が大事

ARアプリは現実とデジタル情報を融合させたアプリケーションです。現実と仮想が交わった空間でユーザーエクスペリエンスを提供できますが、目的とズレてしまうと単なるARによる表現の見た目の部分しか伝わらずその本質的な部分を理解してもらえないまま利用されなくなってしまう可能性があります。

ARアプリの開発では、どういったシーンでどんなユーザーに使ってもらい、どのように体感してもらうかを軸にして設計することが重要です。図1のように「利用シーン」「ユースケース」「利用ユーザー」「体験」「アプリの配布」というポイントを意識して設計します。

ソリューション
ARアプリの設計のイメージ

ARは利用シーンが屋内か屋外かで採用する機能が変わるので、今回の記事では屋内で実施するARアプリ(以下「屋内AR」)の設計方法について考えたいと思います。

「屋内AR」アプリのユースケースを考える

アプリを設計する際、対象となるエンドユーザーが企業内の人が利用する(B to B)ケースと一般ユーザーが利用する(B to C)ケースがあり、それぞれアプローチの仕方が異なります。それぞれのユースケースにおけるARアプリの機能を解説します。

B to Bにおけるユースケース

ARアプリが活躍するB to B のシーンには、次のような業種があります。

・製造業
・自働車ディーラー
・不動産 など


製造業向けにARアプリを提供する場合、工場などの生産設備(プラント)などを検出ターゲットに付加情報を与えるARアプリが有効です。工場で稼働する多くの設備が精密機械であり、衛生上のルールからラベル・ステッカーが貼れなかったり設備の形状やスペースの中で提供できる情報量が限られたりします。ARアプリを活用することで、これらの課題が解決され、点検や保守といった業務を効率化します。


修理点検リモート指示

次に自動車ディーラーの場合、ディーラーの店内では展示スペースが限られているため、お客様にすべての車種やカラータイプ・パーツを見せることができません。そのため営業の方はカタログなどで説明する必要がありました。しかし、ARを活用した自動車のシミュレーションアプリを利用すれば、購入後の自動車を具体的にイメージさせることができます。

不動産の場合、レイアウトプランニングや家具配置などの空間シミュレーションのツールとしてARの機能が有効に働きます。

B to Bのケースでは、ARアプリを利用するユーザーはプラント作業員やお客様に提案するディーラー営業といった「従業員」です。場合によってはディーラーのお客様がアプリを操作することもありますが、基本的にARアプリを利用するのは現場で働く人間です。

B to Cにおけるユースケース

一方でB to Cのユースケースについてはどうでしょうか。B to Cのユースケースは以下が挙げられます。

・美術館・博物館・公共施設
・ショッピングモールなどの商業施設
・イベント など


美術館・博物館・公共施設では、施設内の展示物やコンテンツの紹介をする「ガイド」のような役割をARアプリが担います。


フランクリン研究所によるテラコッタ戦士のARを活用した展示

商業施設では対象物をスマホ画面に映すとガイダンスが表示されるほか、スタンプラリーやエリアごとにARを活用した体験コンテンツを提供できるなど、ユーザーの回遊性を高める役割を果たしてくれるでしょう

イベントでは、3Dキャラクターとユーザーが一緒に撮影できたり、バーチャルライブを体験できたり、リアルとバーチャルの融合によるエンターテインメント性に富んだ体験を提供できます。

B to CのユースケースはB to Bと異なり、来館者やイベント参加者といった不特定多数の人が利用することが前提です。iPhoneやAndroidなど各ユーザーが使用する端末を介してアプリを利用するため、動作環境などに偏りがない安定性を考慮した設計が必要です。

ユーザー特性から採用する機能の要件を考える

ユースケースと利用ユーザーが設定できたら必要な機能を決めますが、そこには求められる条件があります。

B to Bの場合、ARで表示するオブジェクトや情報が検出のターゲットとなる現実世界のモノに対してズレのない「正確性」を備えたアウトプットができることが求められます。

操作性にフォーカスした場合、例えばプラントの作業員であれば入力作業やそのレスポンスにインラクティブ性を加えることで「確実性」を提供することが望ましいでしょう。

対象端末については1端末に絞ることが可能で、端末間の機能差分は考慮せず開発できるため、積極的に新しいAR機能を取り入れることができるでしょう。したがって最新の端末を採用することが長期的な運用にもつながるのです。

一方でB to CのARアプリでは、マーカーやオブジェクトの検出、コンテンツの表示、ユーザーインプットなど一つ一つの操作に対して、ユーザーに説明しなくても実施できる「直感性」が求められます。また、利用する端末もユーザー自身が使用するものなので、OSのクロスプラットフォームに対応したライブラリなどを使い「汎用性」を実現することが必要です。採用する機能もそれぞれの端末に対応した最大公約数的な機能になるケースが多くなります。

B to B、B to Cで考慮するべき共通項があるとすれば、「表現力」「更新性」を必要とするかどうかです。例えばB to Bの場合、自動車ディーラーのプレゼンテーションアプリに「表現性」が出せる機能が実装されていれば、お客様にラグジュアリー感をイメージさせる演出が可能になります。B to CのARアプリでは、イベントにおいてリアリティの高い演出が実現できます。


ARアプリにおけるB to BとB to Cの場合の比較

アプリ配布のタッチポイントを設計する

ユースケース、利用ユーザー、機能要件の組み立てができたら、最後にアプリの配布方法とそれを円滑にするユーザーとのタッチポイントを考えます。

B to Bの場合は配布対象のユーザーが決まっているのでタッチポイントはそれほど気にする必要がありません。ただし、積極的にアプリを利用してもらうためには、ユーザーのリテラシーを考えた上でオペレーションマニュアルや教育をしっかりと行うことが大事です。

B to Cアプリは不特定多数に配布するため、タッチポイント戦略ではアプリストアなどの活用を検討しましょう。ユーザーにアプリの存在を知ってもらいダウンロードしてもらうため、看板・チラシ・メディアといった広告やツールを使って、アプリダウンロードまでの導線をつくらないといけません。


ARアプリにおけるB to BとB to Cの配布についての比較

「屋内AR」で活かすWikitude

『現実世界との融合した体験を提供できるAR技術「オブジェクトトラッキング」』の記事では「Object Tracking」をはじめとした様々なARの機能を提供するライブラリ「Wikitude」を活用するメリットについて取り上げましたが、ARアプリの設計ややり方が理解した後に、実際にWikitudeの機能がARアプリの開発にどう活かされているか見ていきましょう。

「確実性」「安定性」あるAR機能を提供

B to Bであれば操作の「確実性」、B to Cであればさまざまなユーザーが利用できる「安定性」が求められるのは先述しましたが、そこでWikitudeの「Image Tracking」や「Object Tracking」「Instant Tracking」の機能が発揮されます。

「Image Tracking」はWikitudeの機能の中でも初期から備えている機能で、その精度も常に向上しています。プラットフォーム差異もほとんどなく、さまざまな端末で安定して利用できるでしょう。


ジャルダン植物園

またWikitudeのSLAM技術によって実現している「Object Tracking」「Instant Tracking」の機能を使えば、日産Leafの事例のように自動車そのものをターゲットにしたシミュレー系のARコンテンツを提供できます。


Nissan Leaf

Wikitudeの「汎用性」でクロスプラットフォーム対応を実現

WikitudeのSDKはOSのクロスプラットフォームに対応しています。Unityを開発プラットフォームのメインに提供していることもあり、OSごとに開発する必要がなく、さまざまな端末に同じ機能を提供する「汎用性」を実現することが可能です。

Wikitudeで高い「表現力」を

「Image Tracking」「Object Tracking」より、さらに豊かな表現でARコンテンツを提供したい場合は、「Multiple Image Targets」「Multiple Object Tracking」の機能がおすすめです。よりインタラクティブに、より没入感を提供する演出が可能になります。


Multiple Image Targets

「更新性」のあるアプリを提供する

長期的に運用する場合は、「Cloud Recognition」の機能を活用して追加コンテンツをクラウド側で管理することにより、アプリの更新が不要になります。


CloudRecognition

このようにWikitudeはさまざまな機能を高いフィジビリティで提供できる「AR専用ソフトウェア」です。B to BやB to Cどちらのシーンでも活躍する先進的なARアプリを開発できるでしょう。

※記載されている会社名および製品名は、各社の商標および登録商標です。

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