2021年10月、世界最大のSNS「Facebook」が社名を「Meta」に変更すると発表し、日本でも「メタバース」というワードを耳にするようになりました。 メタバースとは、通信ネットワーク上に作られた仮想空間のことで、人々はその中でさまざまな活動を行うことができます。 しかしなぜ、大手企業は次々とメタバースに参入するのでしょうか。 メタバース市場の将来性や実際の活用例について解説します。
メタバースの市場規模は今後拡大していくのか、それがカギになります。
VRやARの現状と合わせて見ていきましょう。
メタバース市場規模の推計について多くの機関が独自調査を行っていますが、いずれも拡大することは確実だと見ています。
アメリカの金融テクノロジー企業「ブルームバーグ」によると、2020年時点での市場規模が4,787億ドルだったのに対し、2024年には7,833億ドルにまで拡大することが予想されています。
また、仮想通貨投資信託の最大手「グレイスケール」は、さまざまな市場を合わせると、年間1兆ドルの利益が出る可能性があると発表しました。
中でも最も伸び率の高いゲーム市場は、2020年時点で収益がすでに1,800億ドルを超えており、今後メタバースが浸透すればその利益は計り知れません。
このように、メタバース市場は他に類を見ないほど大きく、将来的にも期待されていることは確実です。
多くの企業が、メタバース市場にビジネスチャンスを見出していることは間違いないでしょう。
メタバースの詳細については以下の関連記事でも紹介しておりますので、是非ご覧ください。
関連記事：メタバースとは？AR・VRとの違いや製造業での活用方法
2021年通年で出荷されたVRの台数は、936万台とされています。
それに伴い、関連する特許の出願件数が急増しているのは言うまでもありません。
とくに海外勢の勢いは凄まじく、全出願数の約半数をアメリカが占め、中国、韓国がこれに続きます。
とはいえ日本企業も負けておらず、出願件数1位はコロプラ、4位にはソニー・インタラクティブエンタテインメント、5位にキャノンがランクインしています。
これらを見ると、ゲーム産業が圧倒的に強いことが明らかです。
ただし、VRは記録されたデータをバーチャル展開するシステムのため、どうしても移動距離に制限があったり、画像情報が予測可能であったりと人々の想像力を掻き立てるまでは今ひとつ物足りない、というのが現状です。 今後さらに利便性が向上すれば、さまざまな分野で市場が拡大していくでしょう。
一方ARヘッドセットも、2021年通年の推計出荷数は33万台にのぼります。
リサーチ会社「IDC」によると、今後ARヘッドセットのニーズは急増し、2025年にはARがヘッドセットの3分の1を占めるという見解もあります。
特許出願数はVRよりもARの方が多く、さまざまな分野の企業が参入しているのも注目すべき点です。
中でも日本企業が多く、VRには名前の挙がらなかったパナソニックやデンソーなどの大企業が名を連ねます。
これを見れば、ゲーム業界以外の分野がARの秘める可能性に多大なる望みをかけていることが分かるでしょう。
しかし、VRに比べると自由度が高い分、機器の小型化や軽量化、開発コストの削減など、課題が残ることも見逃せません。
そういった課題がクリアされれば、間違いなく市場は拡大していくでしょう。
メタバース技術を活用することで、どのようなことが実現されるのでしょうか。
具体的な事例をもとにご紹介します。
メタバースでは、コミュニケーションの臨場感を変化させることができます。
専用ゴーグルを装着したり、プラットフォームを使い分けることで、現実世界と同様の動きを表現することも可能です。まるでその場にいるような感覚で、簡単に仲間と空間を共有できます。
メタバースは、その空間に参加すれば誰とでもその世界を共有できる仮想空間です。 遠方から作業に参加することはもちろん、話し合った内容を空間内のホワイトボードに書き込むといった作業も可能になります。 互いの距離感がリアルに表現され、限りなく対面に近い感覚で共同作業ができます。
アバターとしてメタバースに参加することで、会話の細かなニュアンスまで表現されます。
仮想空間の会議室にチームで集まり、相手に頷きかけたり、ジェスチャーを交えて話し合えば、オンライン会議でありがちな「本当に伝わっているか分からない」「表情が読み取りにくい」といった課題は解消され、よりリアリティ溢れる会議になるでしょう。
いかがだったでしょうか。 この記事を読んでいただくことで、メタバースの将来性や、活用事例についてご理解いただけたと思います。 中には「まだまだ先の話」などと思っている人もいるでしょう。 しかし、VRやAR技術の発展は目覚ましく、すでに実用的なレベルにまで来ています。 コロナ禍で働き方が問われる中、仮想空間の世界に出勤する、そんな日が来るのもそう遠くはないはずです。
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