ARやVR技術を活用した3次元の仮想空間を意味する「メタバース」。 ソーシャルネットワークサービスの「Facebook」で有名なフェイスブックが社名を「メタ」に変えるなど、2021年のホットワードとして注目を集めました。今後もさらなる市場拡大が期待され、業種を問わず多くの企業が参入を始めています。
そこで本記事では、メタバースの仕組みや特徴、企業の参入例や活用方法を取り上げます。 メタバースに関心をお持ちの方、製造業の今後のビジネス戦略について情報をお探しの方は、ぜひ参考にしてください。
メタバースという言葉は、「超越した・高次の」を意味する「メタ」と「ユニバース（宇宙）」を組み合わせた造語です。 メタバースとは、インターネット上において自らの分身となるアバターが行動する仮想空間、またはその仕組みを指します。空間自体は現実世界を忠実に再現したものから、全く新しい想像上のもの、また両者のハイブリッドなど様々です。
メタバースでは、従来のゲームのようにキャラクターを操作するのではなく、アバターとなった自分が住人になります。 アバターの外見は好きなようにデザインできるため、年齢・性別・容姿などのルッキズムに制限されることなく、他者との濃密なコミュニケーションが可能です。それゆえ、利用者の人間性が評価されやすいとも考えられます。
また、メタバースではゲームやチャットだけに限らず、コンサートや展示会などのイベントが開催されたり、アルバイトや商材売買・恋愛まで行われたりします。 まさに「人とのコミュニケーションを伴う三次元空間」と言えるでしょう。
現在、メタバース圏内に大量の資金が流れているのは、NFT（非代替性トークン）やデジタル資産の普及が影響しているとの見方があります。投資先としてメタバースを利用するためには、暗号資産についての知識や経験が欠かせません。
メタバースはARやVRと混同されやすいですが、両者とも異なる存在です。
ARとは「拡張現実」と呼ばれ、現実空間に情報を付加して拡張する技術を指します。
一方、VRとは「仮想現実」と呼ばれ、専用のヘッドマウントディスプレイ（HMD）を装着し、コンピューター上の人口的空間を現実のように映し出す技術を指します。
メタバースとはアバター達が暮らし、自由に交流する「世界」です。 つまりARやVRは、3次元仮想空間であるメタバースに入り込むための一つの「ツール」と考えられるでしょう。
2022年にアメリカで開催されたテクノロジー見本市「CES」では、メタバースに大きな注目が集まりました。
アメリカ・マイクロソフトをはじめとする大手IT企業は、メタバース関連事業への連携的な取り組みを発表し、日本企業も負けじとセンサーや映像技術を活用した関連事業への取り組み姿勢を見せました。
ここでは、CESで発表された各社のメタバース関連事業について紹介します。
韓国・現代自動車は「メタモビリティ」構想を掲げ、ロボットを現実世界とメタバースの”接点”として活用する取り組みを発表しました。 アメリカのBoston Dynamicsのような先進的ロボットをメタバースに接続し、アバターとして操作することで、遠隔地から現実世界のロボット操作を可能にするというものです。 活用例として同社は、遠隔地からペットに餌をあげたり交流したりといった、実生活の中でメタバースが役立つ未来を描いています。
日本のソニーグループは、イギリスサッカー強豪クラブのマンチェスター・シティとスポーツエンターテインメント分野におけるパートナーシップ契約を締結し、仮想映像サービスを計画している旨を明らかにしました。 骨格データを計測できるカメラシステム「ホークアイ」を活用し、選手の実写映像データを3Dデータとして再現できるというものです。 これにより、将来的に仮想空間上で選手をより身近に感じられたり、ファン同士が自らのアバター同士で交流できるようになったりと、従来のサッカー観戦とは全く異なるユーザー体験を提供できるようになるでしょう。 また、選手の体の動きをデータ化することで練習や試合におけるレフェリングに活かすことも期待されています。
パナソニック子会社のシフトールは、メタバース向け周辺機器の開発に注力しています。 2022年春に発売予定の「ペブルフィール」は、小石（pebble）のような手のひらサイズでペルチェ素子を搭載し、専用シャツと組み合わせることで、人体との接触部分（首元）を瞬時に冷却・加熱できるパーソナル・エアコンです。 専用のSteamVR用アドオンを利用することで、VRChatのようなメタバース空間においても、寒さ・暑さを体験できます。
では今後、製造業においてメタバースはどのように活用できるのでしょうか。 広告・デザインレビュー・デジタルツインの3分野に分けて見ていきましょう。
メタバースでは、音楽ライブやスポーツ観戦・ショッピングなど、アバターが参加できるイベントが開催されます。 製造事業者の観点から考えると、メタバース内のイベントを通じて、ユーザー（アバター）に対して製品のプロモーションやマーケティングが可能です。
例えば、日産自動車は2022年1月11日に「日産アリアとめぐる環境ツアー」と題したメタバース内の体験イベントを開催しました。 同イベントではバーチャルギャラリー「NISSAN CROSSING」を公開したり、製品の3DモデルやスケッチなどのNFTを活用したデジタルアイテムを販売したりと、新たなコミュニケーションの場を築いています。
メタバースは、製造業においての広告やCSR（企業の社会的責任）活動に応用できるでしょう。
リモートワークによって普及したオンラインミーティングは、メタバースで自身のアバターが参加することで、より現実的で実用的なものになると考えられます。
製造業では、製品やシステムの開発過程を評価・審査するデザインレビューの場があります。メタバースの技術を用いることで、より多くの人やデータが集まるようになり、オンライン上で一層精密なデザインレビューを行えるかもしれません。
アメリカ・マイクロソフトは、MR（複合現実）空間に自分の姿やアバターを投影し、遠隔地から共同作業やコラボレーション体験が可能な「Microsoft Mesh」を発表しています。 また、トヨタ自動車も、人間や物の姿を3Dホログラムとして現実世界に投影する「ホロポーテーション」に関する試行に取り組んでおり、アバターがデザインレビューに参加する様子を披露しました。
今後、仮想空間上でのデザインレビューが広まる可能性は、十分考えられるでしょう。
デザインレビューについては以下の記事で詳しく解説しておりますので、是非チェックしてみてください。
関連記事：デザインレビューとは？ARやVR活用で効果的なレビューが可能
デジタルツインとは、IoTやエッジコンピューティングを利用し、現実世界を仮想空間に再現する技術です。現実では規模やコスト面で不可能なシミュレーションを行ったり、可視化やAI分析を行ったりできます。
製造業においてデジタルツインとメタバースを掛け合わせれば、工場そのものを仮想空間内に作り出し、アバターとなった関係者が工場に入り込んで生産ラインを確認したり、テストを行ったりといった応用が可能です。
アメリカ・NVIDIAが提供する「Omniverse」では、3Dコンテンツの共有やリアルタイムの共同開発、物理法則や自動化の再現・検証などができます。 既にOmniverseを採用しているドイツ・BMWは、製造業務の試行やロボットのプログラミング、現場での作業指示の連携などによって、生産計画にかかる時間を30%短縮したと発表しました。
今回は近年注目を浴び、市場拡大の一途をたどる「メタバース」について紹介しました。 メタバースの特徴や実際の企業の参入事例、活用方法についてお分かりいただけたかと思います。 製造業の分野だけでなく、私達の生活に中でメタバースが活躍する未来も、そう遠くはないかもしれません。
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