マニュアルなしで直感的に操作できるSKYSEA Client Viewを採用。IT資産の棚卸の大幅な省力化を実現

POINT

直感的に利用できる上、IT資産管理や棚卸業務の精度向上、省力化を実現
サイバネットのサポートにより、SKYSEA Client Viewをスムーズに導入できた

REJの事業概要

株式会社REJ（以下、同社）は、動力利用の効率化や生産工程の自動化に欠かせない、産業機械に組み込まれる駆動制御装置（ドライブシステム）の開発・製造や、プリント基板などの設計・製造・検査・梱包までをトータルで行う製造受託（EMS）を主な事業としている。駆動制御装置においては、業種、設備にあわせた設計・製造・検査・導入、アフターサービスなどをワンストップで提供し、鉄鋼、自動車、紙、樹脂、食品、半導体などの産業機械に採用されている。また、私たちに身近な分野では、アミューズメントパークの遊具などにも、同社の制御装置が採用されている。近年はインバータテクノロジーを応用した、エネルギーマネージメント製品やソリューションのラインナップの拡充にも力を入れている。

親会社が変わるという事業環境の変化をきっかけにIT資産管理ツールを自前調達することに

同社ではこれまで、ERPシステムやネットワークなど、企業経営に資する7種の主要ITリソースを親会社との共有（シェアード）という形で利用していた。しかし、親会社が変わるという事業環境の変化により、2017年11月にはこの共有利用が終了することになり、主要ITリソースを自前で調達する必要性が生じることになった。

その7つの主要ITリソースの一つに、IT資産管理ツールも含まれていた。当時、情報システム室室長であった同社内部監査室課長篠原氏は、この自前調達での導入を機に4つのことを実現したいと考えた。その内の2つが情報漏えい対策に関するもので、PC不正操作の軽減と、迅速な事後処理のためのPC操作ログ取得であった。篠原氏は次のように語る。

「どの企業にも機密情報は存在しますが、製造業にとって命ともいえる情報は図面です。こうした情報が不正に漏えいしないよう、また万が一のことがあっても、情報漏えいが起きたことを詳細に把握できる体制を整えたいと考えました」

3つ目はIT資産棚卸業務の迅速化や省力化、精度向上だ。これまでもIT資産管理ツールを使ってはいたが、別途、台帳をAccessで作成、各事業部から報告を上げてもらい、それと突合する形でIT資産の確認を行っていた。そのため、非常に時間や労力がかかり、正確性も欠いていた。

「当社は出張者が多く、彼らが所持しているPCの把握が困難でした。また１ヶ月に１回起動されるかどうかといった共用PCも確認から漏れることが多く、こういった問題をツール活用で解決したいという思いがありました」（篠原氏）

最後の4つ目はクラウド利用だ。情報システム課は総勢5名で、日々の保守運用業務もあり、すでに毎日多忙な状態だった。追加でサーバーを管理する余裕はなく、新しい親会社からも、“仕事が増えるため、できるだけサーバーは持たないように”とアドバイスされていた。

同社は、7つの主要ITリソースを一括で提案してくれるよう5社のIT事業者に提案依頼書を出した。その結果、A社が同社の実情に最も即したプランを提出。そのA社が、IT資産管理ツールの導入パートナーとして同社に紹介したのが、長年にわたりIT資産管理ツールの販売・サポートで豊富な実績を築いているサイバネットシステム株式会社（以下、サイバネット）であった。そして、このサイバネットが提案したIT資産管理ツールが、クライアント運用管理ソフトウェア「SKYSEA Client View」であった。

マニュアルなしで直感的に操作できるSKYSEA Client Viewを採用

篠原氏は、さっそくこの製品の調査を開始した。まず目に止まったのが管理画面の分かりやすさだった。アイコンで画面が構成されており、一目で見ただけで全容を把握でき、マニュアルなしで直感的に操作できる。そうした点に好印象を持ったという。また、コンピュータ名やソフトウェアインストール状況、Windows更新プログラムの適用状況など、日々変わるIT資産情報を自動的に更新するなどIT資産管理機能が充実しており、これを利用することで棚卸業務の省力化が見込めた。

＜大きなアイコンや機能ガイドで、目的の機能がひと目でわかるよう構成された管理画面＞

実は、A社以外のIT事業者からも、IT資産管理ツールとしてSKYSEA Client Viewの名前は挙がっていたが、それはオンプレミスでの導入を前提としていた。対してサイバネットシステムの提案は、A社のクラウドサービス上にSKYSEA Client Viewサーバーを搭載、ネットワーク経由で利用するというものだった。これが同社のニーズにぴったり合っていたため、篠原氏は本格的にサイバネットとコンタクトを取り、導入に向けプロジェクトを進めることを決定した。2018年3月のことだった。

導入プロセスでは、サイバネットの担当者が随時サポートを提供した。SKYSEA Client Viewでは、最初に組織の構成を登録する必要がある。当初、手元のPCからクラウドサービス上のサーバーに対してグループツリーを構成しようとしたが、なぜか禁止マークが出てうまくいかなかった。そこでサイバネットのWEBサポートシステム「テクさぽ」に問い合わせたところ、時間をかけることなく問題を解決できたという。

また、取得するログ項目を決定する際、ファイル操作、図面操作などできるかぎり多くの操作ログを取得したかったため、サイバネットの技術担当者に初期設定への項目追加を依頼した。当初は、メモリ上のクリップボード情報も含めようと計画したが、技術担当者より次のとおりアドバイスをいただいた、と篠原氏は語る。

「『最初からすべてを選択して少しずつ減らしていく方法と、始めは最低限にしておいて後から少しずつ足していく方法、どちらのやり方もありますが、さすがにクリップボード情報まで含めるとなると、データ量が膨大になってあっという間にディスク容量が逼迫します。これは含めない方がいいのではないでしょうか』と、サイバネットの担当者は説明してくれました。適切な助言であると判断し、あらためて取得するイベントの数を見直すことにしました」

SKYSEA Client Viewの導入効果

その後、情報システム課では、ERP導入プロジェクトのピークを迎え、PCリプレース、子会社合併に伴う対応など、さまざまなイベントが発生したこともあり、SKYSEA Client Viewは2019年3月に本格利用を開始した。現在、Windows 10が搭載されているPC約400台に導入されている。同社総務部副部長の角田氏は、このツールへの評価を次のように語る。

「SKYSEA Client Viewは画面がアイコン状で、どこがどうなっているのかが一目でわかるのがいいですね。操作に迷うことがないので、IT資産管理の効率向上につながります。棚卸業務に関しては、従来は部署ごとに帳票を作成、それを回して“人間系で”情報を集めており、非常に時間も負荷もかかっていました。それがまったく不要になるのですから、その効果は絶大といってもいいと思います。また、IT資産管理業務の属人化を抑制できるという点も評価しています」

一方、SKYSEA Client View運用のメイン担当者である同社総務部情報システム課小藤田氏は、「自席にいながら詳細かつ正確なIT資産情報を、SKYSEA Client Viewでつかめるようになりました。先日も社員が『このソフトウェアをインストールしてもいいか』と問い合わせてきました。それはすでに入っているソフトウェアと競合が起こらないか？という意味なのですが、SKYSEA Client View上で似た構成のPCを検索したところ、すでにインストールされているものがあり、問題なく動いていたため、すぐに『インストールしても大丈夫です』と回答できました。似た構成のPCを利用している社員に電話したり、わざわざ社員のもとに行って話を聞かなくても済むのは、大変助かっています」

＜ソフトウェアごとのインストール台数や、プロダクトIDなどの情報を表示＞

また、ソフトウェア情報でアプリケーションインストール状況が把握可能になったため、社内標準に認定していないソフトウェアを迅速に検出し、行動を取れるようになった。篠原氏は語る。「ファイル共有ソフトウェアなど明らかに社内システムに悪影響があるものを発見できるようになり、『やめてくれ』と統制をかけられるようになったことは大きな利点だと考えています」

今後の展望

同社では、この10月にSKYSEA Client Viewを導入して初めての棚卸業務を控えており、それによる省力化に大きな期待をかけるとともに、ゆくゆくは Access台帳管理からの完全切り替えも構想している。また、約70台残っているWindows 7 PCも、筐体のリプレースを機にこの管理下に収める予定だ。

最後にSKYSEA Client Viewの導入でサポートにあたったサイバネットについて篠原氏は「サイバネットは有用な他社事例を紹介してくれたり、定期的に無料セミナー開催を知らせてくれたりと情報サポートも充実しており、大変助かっています。ぜひ継続してほしいですし、私たちも多忙な中にあっても足を運ばなければと思います」と語った。

事業環境が大きく変化する中、同社は、少数精鋭の情報システム課の体制はそのままに、400台のPCの高レベルな資産管理体制を、サイバネットの提供するSKYSEA Client Viewで確立した。

株式会社REJ：　http://www.rej.jp/

（取材日：2019年6月）

（取材対応者：株式会社REJ総務部副部長角田衛氏
課長篠原正夫氏
総務部情報システム課小藤田明美氏）