IT資産管理ツールを導入しても使いこなせないという企業は少なくありません。そこで、IT資産管理ツール導入・運用時によくみられる失敗例をご紹介します。

よくある失敗

IT資産管理ツールを導入したけど、あまり利用していない

導入の失敗理由として多いのは、担当者が利用せずに運用が軌道に乗らないというケースです。

IT資産管理ツールは担当者自身が身につける必要があるのですが、専任担当者がいない、日常業務が忙しいなどの理由により、腰をすえてじっくり取り組むことは難しいのが現実です。そのため、IT資産管理ツールの基本機能であるハードウェアやソフトウェアのインベントリ情報の収集しか利用していない企業は実は少なくありません。

こうした状態にならないためには、導入の検討時には機能やスペックだけではなく、具体的な導入目的や要件を明確にして、実際にツールを評価することが重要です。また、サポートが充実しているベンダーや販売店から製品を導入し、製品トレーニングなどの支援を受ける体制があるかもポイントになります。

IT資産管理ツールの分類や選定ポイント

古いバージョンのまま使い続けている

IT資産管理ツールの新しいバージョンが提供されても、古いバージョンのまま使い続けている企業は少なくありません。その理由として、バージョンアップの作業に手間がかかり担当者の時間が割けないケースがあります。

古いバージョンを使い続けると、新しい機能を使えないことはもちろん、IT資産管理ツールの脆弱性を突かれるリスクにさらされます。また、ベンダーのサポート期間を過ぎてしまうと、古いバージョンで不具合が起こってもサポートされません。

こうした状態に陥らないためには、バージョンアップを見据えた前に運用をあらかじめ検討しておくか、バージョンアップが不要なクラウド型IT資産管理ツールの利用を検討しましょう。

クラウド型IT資産管理サービスは「こちら」

ログを集めただけで、活用しきれない

PC操作などのログ情報を集めても、それを有効に活用することができなかったというケースも少なくありません。IT資産管理ツールの目的はログ情報の収集ではなく、収集したログ情報を「いつ」「誰が」「何をしたのか」を正確に把握し、セキュリティの強化につなげることです。

ログ情報のレポート化に手間がかかったり、必要なログが収集できなければ、活用しているとはいえません。そのため、「どのようにログ情報を活用するか」を事前に定義し、それらのログをきちんと収集でき、かつログ情報をもとにしたレポート機能が充実している、もしくは加工しやすいツールの利用を検討しましょう。

社外にある端末が増えてきたが、IT資産管理ツールの管理対象外になっている

働き方の多様化や海外進出などにより、社内LANに常時接続していない端末が増えています。オンプレミス版のIT資産管理ツールでは、社内LANに接続していない端末のインベントリ収集やセキュリティ状態の把握や統制が容易ではありません。

管理対象外の端末が1つでもあるとセキュリティ対策に抜け漏れが発生してしまいます。マルウェアはソフトウェアの脆弱性を利用して攻撃を行うため、保有しているPCにインストールされているソフトウェアやそのバージョンが把握できていなければ攻撃への対応もできません。

こうした状態に陥らないためには、端末が社内LANに接続されていなくても、インターネット接続環境があれば管理対象に含めることができるクラウド型IT資産管理ツールの検討をおすすめします。

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