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Windows 10時代のPC運用管理術 Windows 10の更新運用イメージと想定される課題

「大きく変化した更新プログラムの適用方法」ではWindows 10の更新プログラムの適用方法が以前とは変わったことと、3種類のサービシングモデルが提供されていることを紹介しました。それでは企業ユーザーは、これらのサービスシングモデルをどのように使い分ければいいのでしょうか。

Windows 10 のリリースサイクル

ここで改めて、Windows 10のリリースサイクルについておさらいしておきましょう。

Windows 10の機能更新プログラム(Feature Update)は、まず「Windows Insider Program」に登録したユーザーによる6か月以上の評価(Insider Preview)を経て、Semi-Annual Channel Targeted (SACT)としてリリースされます。これはパイロットリリースという位置づけであり、ここで4ヶ月間の検証を行った上で、Semi-Annual Channel (SAC)へとリリースされます。これは年に2回(半期に1度)の頻度で行われ、直近では2018年4月に「Windows 10 April 2018 Update」がリリースされました。

原則として最新2世代のリリースが正式にサポートされ、各リリースのサポート期間は最大で18か月となっています。容量も大きく、「Windows 10 April 2018 Update」ではダウンロードサイズが3GB以上、ディスク上に展開された時の容量は約7GBとなっています。

これに加え、月次でリリースされる品質更新プログラムもあります。これは、リリース毎に過去の更新プログラム全てを含む形(累積パッチ)で提供され、最近では1GB以上になることも珍しくありません。なお機能更新プログラムの適用を2世代以上行わなかった場合には、品質更新プログラムが提供されなくなります。

つまり企業ユーザーは、半年に1回機能更新プログラム、月次で品質更新プログラムを適用しなければなりません。しかもその容量は大きく、作業負担もネットワークへの負荷もかかります。これをどのように効率化するかが、大きな課題になっているのです。

更新プログラム適用の課題を解決するソリューション

ここでまず意識していただきたいのが、事前準備の重要性です。更新対象となるPCのディスク空き容量をチェックし、十分な空き容量があることを確認した上で、更新プログラムを配布すべきです。この準備作業を怠ってしまうと、更新実行時に失敗してしまい、その対応に余計な時間を費やしてしまうことになります。

次に意識したいのが、効率的な配布をどのように実現するかです。数GBに上る更新プログラムを個別に実行すれば、当然ながら膨大なネットワーク負荷がかかります。企業ユーザーの中には「Windows Server Update Services (WSUS)」を利用して更新を行っているケースも少なくありませんが、この場合にはWSUSサーバーの負荷増大にともなう問題発生も懸念されます。

またWindows 10の更新時には、ウィルス対策ソフトやハードディスク暗号化ソフト、常駐系アプリケーション、デバイスドライバなどの有効期限と互換性がチェックされ、対応していないものがアンインストールされます。その場合には、アンインストール対象となったソフトウェアの最新版を、改めて配布しなければなりません。

これらの課題を解決するには、適切なソリューションの活用が必要です。その代表格といえるのが、統合IT資産管理・セキュリティ管理ツール「ivanti」です。これは機能更新プログラムと品質更新プログラムの両方の配布に対応しており、事前準備から更新後のフォローアップまでを一気通貫でサポート可能。すでに全世界で19,000社の実績がある製品です。

まず事前準備では、空き容量のチェックが容易になります。きめ細かい設定が可能なクエリ機能を装備しており、指定した条件に合致するPCをリストアップできるからです。これによって容量不足のPCを見つけ出し、更新適用前にディスククリーンアップを実行する、といった対応を行いやすくなります。

更新プログラムの配信では、マルチキャストでのプッシュ通信を実現できます。これによって、ネットワーク負荷を最小限に抑えた配信が可能になります。またデータセンターから各拠点にWAN経由でプッシュ配信する時には、帯域制御を利用した配信も可能。プッシュ配信時に電源オフになっていたPCは、サブネット内の他のPCから更新プログラムを入手(ピアダウンロード)できるようになっています。さらに、品質更新プログラムの配信では、累積パッチだけではなく、差分パッチの提供もサポート。一括配信だけではなく、ユーザー主導でのインストールにも対応しています。

そして更新時にアンインストールされてしまったソフトウェアに関しては、インベントリ情報にもとづき必要なバージョンに適合していないPCを検出、最新ソフトウェアを配信するといったアクションを実行できます。

このようなソリューションを活用すれば、更新運用の人的負担やネットワーク負荷を軽減でき、更新が失敗するリスクや、更新後に動きがおかしくなるといった危険性も回避できます。これから限りなく続く更新運用を効率化するには、不可欠な存在だといえるでしょう。

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